今回の記事では、統合失調症がありお仕事への課題や悩みを抱えているの方に向けて、
統合失調症について、「統合失調症の方におすすめの仕事」、「利用できる制度」について解説いたします。
早速ですが、ここからは統合失調症の方に向いている仕事や、仕事探しのポイントなどを解説します。
大きく分けると次の3つが基準と言えるでしょう。
などの、ことに気をつけて選ぶことが重要と言えます。
自分の特性に合った仕事を選ぶようにしましょう。
統合失調症の症状はひとりひとり違いますが、一般的には、長時間の労働や不規則な勤務形態、緊張が高くなる業務は避ける方がよいと考えられています。
また、自分の苦手なことが多い職場で働くとストレスがたまります。
ストレスがたまることで、統合失調症が再発してしまう可能性もあります。
そのため、自分が無理なく働くことができる仕事を選びましょう。
そもそも自分に合う仕事が分からないという方は、
主治医に相談したり、支援機関を使って専門の相談員や支援員と自己分析を行うのがよいかもしれません。
統合失調症の方は、再発にも注意しましょう。
再発とは、寛解状態(症状がなくなった状態)であったが、何らかのストレスなどにより再度症状が出現することです。
いち早く再発の前兆をつかみ、症状が軽いうちに治療をしましょう。
人によって再発の前兆は異なりますが、再発の前兆で特に多いものは、以下のようなものになります。
もしも上記のような状態が続けば、それは再発の前兆かもしれませんので、早めに医療機関で相談しましょう。
最初の項目でもお伝えしましたが、統合失調症は早期の治療が重要になります。そして、継続的な治療が必要です。
通院や治療は最優先するようにしましょう。
働き始めてからも、しっかり通院を継続できる職場を選びましょう。
それでは本題の、統合失調症の方に向いている仕事について解説を行います。
もちろん人によって向き・不向きは異なりますが、一般的には以下のような仕事が向いていると言われています。
では、実際にこれらについてひとつずつ見ていきましょう。
事務職は、データ入力や書類整理などひとりで行う業務が多く、自分のペースで進められるでしょう。
また、ルーティンワークが多く臨機応変な対応を求められることが少ないです。
ただし、職場によっては電話対応や来客対応があります。
これらが苦手な場合には、あらかじめ会社に相談し、業務から外してもらうなど配慮してもらえないか聞いてみましょう。
倉庫や工場などで荷物を運んで仕分けをしたり梱包をしたりする仕事です。
人とコミュニケーションをとりながら仕事を進めていくというよりも、ひとりで黙々と進めていく仕事になります。
コミュニケーションがストレスとなるという方にはおすすめです。
スーパー、ドラッグストア、アパレルショップ、雑貨店、家電ショップなど、お店の商品の仕入れ管理や、検品、棚卸し業務、ピッキング業務などを行うのが商品管理の仕事です。
集中力が必要にはなりますが、複雑な作業ではなくルーティン化されているので、自分のペースで業務に取り組むことができます。
決まった業務を続けていくことができるルーティンワークの仕事も統合失調症のある方には向いています。
マニュアルがあることが多く、また、一度業務を覚えてしまえば新しく覚える必要がないことも、ストレスが少なく働ける仕事であると言えるでしょう。
結果的に、必要最低限のコミュニケーションで済むなど
ストレス緩和の観点も挙げられます。
統合失調症の方には、対人関係が苦手、人とコミュニケーションを取ることがストレスという方もおられます。
できるだけ人と接することが少ない仕事を選ぶのも、統合失調症の方が長く仕事を続けていくポイントになるでしょう。
現代社会において、仕事で人と関わることのない仕事はないかもしれません
ですが、極力機会を減らした働き方を選ぶのも一つの選択肢と言えるでしょう。
仕事をしていると、疲れがたまったり、ストレスを抱えてしまうことがあるでしょう。
症状が再発したり、悪化する恐れもあります。
そのようなことにならないように、統合失調症の症状がある方へ仕事を長く続けていくためのコツを解説いたします。
統合失調症のある方が仕事を続ける上では、自己判断で通院をやめたり、薬の服用を怠ったり、勝手に断薬したりしないことが大切です。
症状が良くなったり、なくなったりすると、薬を辞めたくなる気持ちが出てくるかもしれませんが、自己判断での断薬は、再発のリスクがとても高くなります。
また、仕事をしていると、忙しくてうっかり服薬を忘れてしまうということもあるかもしれません。
携帯のリマインダー機能や、お薬ケースなどを活用するのもよいでしょう。
今では100円ショップなどでもお薬ケースやピルケースが販売されています。
それらを活用し、必ず通院も継続するようにしましょう。
統合失調症は自分では気づきにくい症状もあります。定期通院して、医師の診察を受けるようにしましょう。
統合失調症の一般的な症状は、こちらの記事でも解説しましたが、人によって当てはまるもの、当てはまらないものがあります。
自分はどのような症状が出やすいのかを知っておくことで、対処もしやすくなります。
どのような症状が出たら再発の予兆なのか、調子が悪くなったらどう対応するのかを理解しておくことで、症状が悪化することを防ぐことができます。
どのような症状が出たら休息をとるべきか、医師に確認しておくのもよいでしょう。
ひとりで病気のことを抱えながら生活するのは困難です。
家族、医療機関、カウンセラー、支援施設など、色々なところで相談しやすい環境を作っておきましょう。
何かあったときに相談できる相手がいるというのは、統合失調症の治療や働き続ける上でも重要です。
統合失調症だけではなく、精神疾患全般に言えることですが、生活習慣を整えることが重要です。
決まった時間に起床、就寝する、十分な睡眠時間をとる、栄養バランスを考えた食事をとる、適度な運動をするなど、生活にも気を配りましょう。
統合失調症とは、人格、知覚、思考、感情、対人関係などに障害をきたす疾患です。
10~20歳代の青年期~成人期にかけて発症することが多いといわれていますが、中年期を過ぎてから病気がわかることもあります。
統合失調症は、その経過によって、前兆期、急性期、休息期、回復期に分けられます。
統合失調症の症状でよく知られているのは、幻覚と妄想です。
幻覚とは、実際にないものをあるように感じてしまうことで、自分の悪口や噂が聞こえてくる、命令する声が聞こえてくるなどの症状を訴える方が多いです。
妄想とは、明らかに間違っているにも関わらず、周りが訂正しようとしても受け入れることができない考えのことです。
例えば、誰かに嫌がらせをされているというような被害妄想や、本来自分と関係ない出来事を自分と関係づける関係妄想、
他者から見られていると感じる注察妄想、自分を過大に評価する誇大妄想などがあります。
また、統合失調症では、特徴的な思考が見られる場合があります。
思考の論理的な結びつきや話の脈絡がなくなる、他者に考えを抜き取られていると感じる、
他者に考えが伝わってしまうと感じるなどの思考が出現する場合があります。
統合失調症の特徴として、陽性症状と陰性症状が出現するというものがあります。
陽性症状とは、そこにいないはずの人の声が聞こえたり、その場にそぐわない感情が出てしまったり、健康なときにはなかった症状のことです。
陰性症状とは、意欲が低下したり、喜怒哀楽などの症状が乏しくなったり、他人との関係を避けて閉じこもったり、健康なときにあった機能が低下する症状のことです。
統合失調症を発症していても、働いている方はおられます。
厚生労働省の調査によると、令和5年度の精神障害を持ちながら雇用をされている人数は、約13万人となっています。
令和元年は7.8万人、令和2年は8.8万人、令和3年は9.8万人、令和4年は11万人となっており、雇用人数は上昇していることがわかります。
また、こちらも厚生労働省の調査です。
精神障害者保健福祉手帳を保持している労働者の内、統合失調症と診断されている方は31.2%という調査結果になっています。
精神の疾患の中では、統合失調症の方が最も多いという結果です。
統合失調症の治療の基本は、
の4つと言われています。
急性期には、薬物療法が第一選択であり
統合失調症は、発症してから、5年の間に脳の構造の異常や、機能の異常が悪化すると言われています。
そのため、できるだけ早く治療に取り組むことが大切です。
また、寛解した後も服薬を続けることが必要です。
寛解すると、病気が治ったと思い、薬をやめたくなる方も多いですが、薬物療法をやめてしまうと1年以内に7割の方が再入院すると言われています。
再発してしまうと、症状の改善にどんどん時間がかかるようになるため、再発させないことが統合失調症の治療では重要です。
※寛解とは
病気が完全に治る(完治)状態ではないが、症状がほとんどなくなった状態のこと
統合失調症で働けないときには、公的な支援制度を使うことも考えていきましょう。
主に以下の制度を活用することが一般的で
これらの、制度を活用することが推奨されます。
経済的な不安があると、治療にも支障が出てしまうかもしれません。
できるだけ不安なく過ごせるように、どのような支援制度があるのか知っておくと役に立つでしょう。
病気やケガによって、仕事や日常生活が制限されているときに受給することができるのが障害年金です。精神疾患も対象となるため、統合失調症も対象となります。
障害者手帳を持っていなくても、支給の対象になります。
障害年金を申請する際には、初診日と障害認定日に注意をしましょう。初診日とは、その病気で初めて医療機関にかかった日のことです。
障害認定日とは、初診日から1年6ヶ月を経過した日、
もしくは、1年6カ月以内にその病気やけがが治った場合(症状が固定した場合)はその日が障害認定日となります。
障害年金は原則初診日から1年6ヶ月経過していなければ申請ができません。
申請に必要な書類などは、お近くの年金事務所でもらうことができます。
傷病手当金は、病気やケガで会社を休んでいるときに被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度です。
病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な給与が受け取れない場合に支給されます。
支給には条件があり、以下の4つの条件を全て満たしている必要があります。
申請方法ですが、仕事に就くことができないことを、必ず医師の診断に基づいて証明する必要があるため、
まずは医療機関を受診し、病気やケガが原因で仕事に就けないことの診断をしてもらいましょう。
その後、傷病手当金支給申請書の作成を行います。
会社と医療機関に記載してもらう項目もあるため必要事項を記載してもらい、書類を提出すれば申請は完了です。
失業保険は、働く意欲はあるものの、現在失業中の方が
再就職活動中に一定の給付を受けることで、失業中の生活を心配しないで、一日でも早く再就職を目指せるようにするための支援です。
失業保険を受け取るには、次の就職先が決まっていない「失業の状態」にある必要があります。
失業の状態とは、「ハローワークに来所し、求職の申込みを行い、就職しようとする積極的な意思があり、
いつでも就職できる能力があるにもかかわらず、本人やハローワークの努力によっても、職業に就くことができない」のことを指します。
病気やケガのため、すぐに就職することができない状態にある方は受給できませんので、ご注意ください。
低所得者や高齢者、障害者の生活を経済的に支える制度です。
この制度では、仕事ができなくなったり、収入が減ってしまい生活が困窮している方に対して、生活費や一時的な資金の貸付けを行います。
資金の種類はいくつかあり、それぞれの状況に合わせた資金の貸し付け、相談を行います。
貸付対象は以下のようになります。
市町村社会福祉協議会で問い合わせを受け付けています。
詳しくは、大阪府内の市町村社会福祉協議会は以下をご覧ください。
生活困窮者自立支援制度は、経済的に困窮し最低限度の生活を維持することができなくなるおそれがある方への支援を行う制度です。
生活に困っている方の相談について、
相談窓口では一人ひとりの状況に合わせた支援プランを作成し、専門の相談員が相談に乗り、他の専門機関とも連携しながら解決に向けた提案や、
解決までの支援を行います。
生活困窮者自立支援制度には、必須事業と任意事業があり必須事業は、全国の自治体で取り組まれています。
任意事業は、各自治体により取り組みに違いがあります。
自立相談支援事業(必須事業)
就職や住まい、家計管理などの困りごとや不安を抱えている方に対して、どのような支援が必要か、支援員が一緒に考えます。
具体的なプランを作成し自立に向けて支援します。
住居確保給付金(必須事業)
離職などで住むところがなくなった方や、住む場所を失うおそれが高い方には、就職に向けた活動をすることなどを条件に、一定期間、家賃相当額を支給してくれます。
生活の基盤となる住居を整えた上で、就職を支援します。
就労準備支援事業(任意事業)
すぐに就職することが難しい方に対して、6か月から1年を上限に、プログラムに沿って、一般就労に向けたサポートを行います。
就労訓練事業(中間的就労)
すぐに就労することが難しい方で、就労準備支援事業だけでは足りない方には、作業機会の提供や一般就労に向けた支援を行います。
一時生活支援事業(任意事業)
緊急に住まいが必要な方に衣食住を提供します。
住所を持たない方やネットカフェなどの不安定な住居形態である方が対象です。一定期間宿泊場所や衣食を提供します。
家計改善支援事業(任意事業)
家計の立て直しについてのアドバイスです。相談者が自ら家計を管理できるように支援をします。必要に応じて貸付のあっせんも行います。
生活困窮者世帯の子どもの学習・生活支援事業(任意事業)
子どもの学習支援、日常的な生活習慣、仲間づくり、仲間と活動ができる居場所づくり、進学に関する支援などを行います。
お住まいの自治体ごとに相談窓口があります。
ご自身の住んでいる場所の窓口の確認は、以下をご覧ください。
働かずに生活をする方法として、生活保護を受給して生活するという方法もあります。
WithYouでも、生活保護を受給しながら就労や社会復帰を目指している方が多くおられます。
生活保護と聞くと、マイナスなイメージを持たれる方もいらっしゃるかもしれません。ですが、生活保護は国民全員に認められた権利です。
障害年金や失業保険などと同じように、誰かが困ったときにみんなで支えるという制度です。
統合失調症により働けなくなり、貯金もなく生活がままならない方は、生活保護を申請することを検討してもよいでしょう。
生活保護を受けながら過ごし、治療を受け病状が回復して自分で収入を得られるようになれば、生活保護を廃止することもできます。
生活保護は、お住まいの自治体にある福祉事務所で行うことができます。
現在休職されている方や、お仕事から離れている方が職場へ復帰するためのポイントを解説いたします。
職場復帰の際は、必ず医師の意見を聞くようにしましょう。
まずは焦らずに回復に専念するところから始めましょう。
焦って仕事に復帰してしまうと、さらに症状が悪化してしまう可能性があります。
早く仕事をしなければと焦ってしまう気持ちが出てくるかもしれませんが、
長期的に見れば、最初に回復に専念し、症状が良くなってから活動する方がよいです。
症状が悪化したり、再発するとさらに治療に時間がかかります。症状が落ち着き、医師が就労可能と許可を出してから、働くようにしましょう。
適度な運動をすることもポイントのひとつです。
近所を散歩したり、家で軽い運動に取り組んだり、できる範囲で構いませんので、生活に運動を取り入れましょう。
日中に動くことで、生活リズムも整います。
障害者雇用で就労することを視野に入れるのもよいでしょう。
障害者雇用では、障害の特性に合った配慮を受けながら働くことができます。業務内容や業務量などの調整を行ってくれます。
何かしらの配慮があった方が働きやすいという方は、障害者手帳を取得し、障害者雇用で働くことを検討してもよいかもしれません。
統合失調症の症状によって働くことが難しい場合は、休職することを検討してもよいかもしれません。
休職し、ゆっくり休んで体調を整えてから仕事に復帰してもよいでしょう。
WithYouでも、統合失調症で休職された方が、体調や生活リズムを整えてから復職されたケースがございます。
会社へどうやって休職を伝えるかですが、基本的には対面で直接伝えるのがよいとされています。
しかし、どうしても出社できない場合は、電話で伝える方法もあります。
また、直接伝えることが精神的に負担であり、体調がさらに悪化してしまう恐れがある場合には、メールで伝える方法をとってもよいでしょう。
医療機関で発行された診断書を持参し、上司に休職したい旨を申し出ましょう。
その際には、どのような症状があるのか、どのように業務に支障をきたしてしまうのか、
どのくらいの期間休職するのかなど、自分の状態を丁寧に伝えるようにしましょう。
休職を申し出る際には、以下のようなことも確認しておくとよいでしょう。
会社を休職するときには、診断書が必要となるケースが多いです。
中には診断書がなくても休職を認めている会社もありますので、そちらについては就業規則などを確認してみてください。
休職するための診断書は、医療機関に依頼します。統合失調症の方であれば、心療内科や精神科になるでしょう。
ご自身が通院されているところで依頼をしてください。
休職中は、必ず医師の指示のもと、定期的な通院が必要になります。
休職期間を延長してもらいたい場合、通院をしていなければ新たな診断書を発行できない場合もありますのでご注意ください。
統合失調症の方が仕事を探したり、仕事を続けていくには、誰かのサポートがあった方がいい場合があります。
統合失調症の方が利用できる支援機関をご紹介いたします。
気になる機関がありましたら、ぜひお問い合わせや相談をしてみてください。
ハローワーク(公共職業安定所)は厚生労働省が全国に設置している公的機関で、無料で利用することができます。
ハローワークでできることと言えば、代表的なものの中に求人の検索がありますが、その他にもたくさんのサポートがあります。
サポート内容の一例をご紹介します。
例えば、「仕事の探し方がわからない」「応募書類を作りたいけど書き方がわからない」「面接に行きたいので面接対策をしてほしい」など様々な相談を受け付けています。
ハローワークには、障害者専用窓口もあり、障害を持っている方向けに、専門の職員が相談に乗ってくれます。
こちらは障害者手帳を持っていなくても利用することができますので、ぜひご活用ください。
地域障害者職業センターでは、障害を持った方に対して、専門的な職業リハビリテーションサービスを行っています。
都道府県に必ず1ヶ所以上設置されており、障害者手帳を持っていなくても利用することが可能です。
障害を持った方への支援の他に、
障害を持った方へのサポート内容について、具体的には以下のような支援内容を実施しています。
職業評価
就職の希望などを聞きながら、検査や作業を行い、職業能力等を評価し、その結果をもとに、それぞれの個人の状況に応じた職業リハビリテーション計画を作ります。
職業準備支援
センター内での作業体験、職業準備講習、社会生活技能訓練を通じて、基本的な労働習慣を身につけていきます。また、コミュニケーション能力や対人対応力の向上のサポートも行います。
職場適応援助者(ジョブコーチ)支援事業
障害を持った方が円滑に就職し、仕事ができるように、企業へジョブコーチを派遣し、障害者や事業主に対して、障害特性を踏まえた助言や援助を行います。
精神障害者総合雇用支援
精神疾患を持っている方は、症状が不安定になることがあったり、医療面や生活面での支援も重要になってきます。そのため、事業主、医療機関、家族等と連携し、専門的な支援を行っていきます。
リワーク支援
うつ病などの精神疾患によって休職中の方に対して、様々なプログラムを受講していただきながら、職場復帰に向けての支援を行います。
ご自身の地域の地域障害者職業センターを調べたいという方は、下記をご覧ください。
障害のある方の「就業面」と「生活面」の一体的な相談や支援を行う公的機関が、障害者就業・生活支援センターです。
生活から仕事のことまで幅広い相談に応じています。
就業面の支援としては、
などがあります。
向いている仕事について、障害特性の整理、就労に関することを相談できます。
就職した後も、長く働き続けられるように定着支援を行ってくれます。
就労移行支援とは、現在仕事に就いていない障害を持った方が一般就労を目指すための訓練を行う障害福祉サービスです。
障害者手帳を持っていなくても利用することができます。
就職するために生活リズムを整えたり、自分の病気について知っていったり、職業スキルやビジネススキルを身につけたり、就職活動のサポートなどが行われます。
訓練内容は事業所によって多岐にわたります。
専門的なスキルが身につけられる事業所や、コミュニケーションに力を入れている事業所、心理プログラムが充実している事業所など様々です。
すぐに就職活動をするのではなく、段階を踏んで一般就労を目指したいという方や、スキルアップをしてから就職したいという方にはおすすめです。
実際にWithYouを利用されている方の中で、統合失調症と診断されている方も多くいらっしゃいます。
その方々が、どのような過程をたどり就職したのか、体験談をご紹介いたします。
WithYou通所開始時には、幻聴がたまに聞こえる(陽性症状)、うつっぽい、やる気がでない(陰性症状)などの症状があった。
週2~3日程度の通所から始め、徐々に生活リズムが改善。
生活リズムの改善と共に、陰性症状も良くなってくる。
幻聴は続いていたものの、悪い内容ではなく、自分で幻聴だと認識できる状態で、気にしないという対応ができている。
事業所でパソコンの訓練にも取り組みながら資格を取得。
週5日の通所ができるようになり、主治医からも就労の許可が出たことにより、就職活動を開始し、障害者雇用での就労が決まる。
統合失調症の方は、早期の治療、治療の継続がとても大切になってきます。しっかり通院、服薬をしていれば、働くことももちろん可能です。
今回解説させていただいた、統合失調症の症状や働くためのコツをぜひ参考にしてみてください。
今回の記事が体調と仕事のバランスを上手くとりながら生活できるヒントになれば幸いです。
当日、ご相談者様が指定されたお時間に、
堺筋本町校・本町校・梅田校・大阪校、いずれかお近くの方をご選択の上、御越しください。
実際の見学会・説明会の風景です。
希望日時の方を以下の入力フォームよりご連絡ください。
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